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WHAT'S NEW

2010.3.12 第99回フォーラム「検査の5W1H」の報告をHATプロジェクトのブログに掲載しました。 http://asajp.at.webry.info/201003/article_4.html

2010.3.10 日本エイズストップ基金の助成対象事業の公募が行われています。応募締め切りは平成22年3月31日(必着)詳しくはAPI-Netで。 http://www.jfap.or.jp/stop/news/news.htm

2010.3.8 HIV感染と女性の地位向上に関する国連合同エイズ計画(UNAIDS)のプレスレリースを日本語に訳し、HATプロジェクトのブログにアップしました。 http://asajp.at.webry.info/201003/article_3.html

 
2010.3.6 第6回エイズはじめて物語「コミュニティにおけるHIV陽性者支援」が13日午後6時からコミュニティセンターaktaで開かれます。詳細はHATプロジェクトのブログをご覧ください。 http://asajp.at.webry.info/


2010.3.4  広島大学教職員向けエイズ講演会『ここまできた!広島大学病院エイズケア』が3月25日午後5時半から広島大学医学部第4講義室で開かれます。どなたでも参加可能ということです。詳細は http://aids-chushi.or.jp/event/index.php?year=2010&month=3
 

2010.3.3  シンポジウム「HIV感染予防情報は必要な人たちに届いているか」が3月23日午後6時半から東京・千駄ヶ谷の津田ホール会議室で開かれます。詳細はJaNP+のウエブサイトでご覧ください。 http://www.janpplus.jp/project/research/

 

2010.3.2 エイズ予防財団の「ティーンエージャー支援事業(10代を対象としたHIV/AIDS予防啓発活動に対する助成事業)」の平成22年度助成団体の募集が3月1日から始まっています。応募締切は3月31日です。1団体あたり最大年間100万円の助成金が交付されます。詳細はエイズ予防財団のウエブサイトをご覧ください。 http://www.jfap.or.jp/news/jnj/index.html

2010.2.27 「ぷれいす東京Newsletter」の2010年2月号が発行されました。昨年11月の日本エイズ学会参加報告などが掲載されています。ぷれいす東京のウエブサイトでpdf版がダウンロードできます。 http://www.ptokyo.com/publications/newsletter.php

2010.2.21  国際エイズ学会(IAS)のエリ・カタビラ次期会長、ペドロ・カーン前会長の会見速記録が日本記者クラブのウエブサイトにアップされました。  http://www.jnpc.or.jp/cgi-bin/pb/pdf.php?id=445  HATプロジェクトの関連記事もあわせてご覧ください。 http://asajp.at.webry.info/201002/article_5.html

2010.2.16 世界エイズ・結核・マラリア対策基金(世界基金)のミシェル・カザツキン事務局長の講演を中心にしたパブリックセミナー《沖縄・洞爺湖、2つのG8サミットを超えて:「保健と開発」の新たな発展》が2月26日午後、東京都渋谷区神宮前の国連大学エリザベス・ローズ国際会議場で開かれます。定員100人。事前申し込みが必要。詳細は http://www.jcie.or.jp/fgfj/02/kyokuchou/seminar201002.html

2010.2.15 ハイチ地震の発生から1カ月が経過しました。エイズの流行にも触れた産経新聞の主張(社説)が紹介されています。普遍的アクセスも試練に直面しています。 http://miyatak.iza.ne.jp/blog/entry/1461083/

2010.2.11  新宿2丁目のコミュニティセンターaktaで2月19日(金)夜、トークイベント「エイズはじめて物語」が、今回で5回目のトークイベントですね。日本のエイズ対策はどのような道筋を通って現在に至っているのか。そのことを知る貴重な機会でもあります。詳細はaktaサイトのスケジュール欄。 http://www.rainbowring.org/akta/schedule/2010.html

2010.2.4 日本記者クラブで2月2日に開かれた国際エイズ学会(IAS)のエリ・カタビラ次期会長、ペドロ・カーン前会長の記者会見の模様がYou Tubeにアップされました。 http://www.youtube.com/user/jnpc#p/u/0/sw6l9gtJmvM
   
2010.2.2 公開セッション「エイズ予防財団はどう変わるのか」が2月20日(土)、東京・新宿2丁目のコミュニティセンター「akta」で開催されます。詳しくはエイズ予防財団の公式サイトをご覧下さい。 http://www.jfap.or.jp/index.htm
   
2010.1.28 TOP-HAT News第18号をHATプロジェクトのブログに掲載しました。  http://asajp.at.webry.info/201001/article_4.html
 なお、TOP-HAT Newsは、東京都が発行するメルマガ「東京都エイズ通信」でもお読みいただけます。購読登録手続きは http://www.mag2.com/m/0001002629.html で。
  
2010.1.22 長崎大学熱帯医学研究所の山本太郎教授が政府の緊急援助隊医療チームの一員として大地震に失われたハイチで医療活動を続けています。山本さんの著書「ハイチ いのちとの闘い」の紹介です。 http://miyatak.iza.ne.jp/blog/entry/1426092/

 

 新年、明けましておめでとうございます。2010年は内外ともに大きな変化・移行期の渦の中で幕を開けました。HIV/エイズ対策に関しても試練の年となりそうですが、それは一方で飛躍の大きな機会でもあります。その貴重な機会を生かすべく、エイズ&ソサエティ研究会議のサイトでは、HIV/エイズに関連した諸分野の情報を幅広く紹介できるよう一層の努力を続けてまいりたいと考えています。引き続き、ご支援のほど、よろしくお願いします。

  
 【第99回フォーラムのお知らせ】  第99回フォーラム「検査をめぐる5W1H」を1月28日(木)に開催します。HATプロジェクトのブログにお知らせを掲載したのでご覧下さい。 http://asajp.at.webry.info/200912/article_4.html 
 
【厚労省に要望書】 エイズ&ソサエティ研究会議などエイズNGOグループは11月25日、エイズ対策について厚労省に要望書を提出しました。 HATプロジェクトのブログでご覧下さい。 http://asajp.at.webry.info/200911/article_8.html
  
2010.1.19  《指先から違いを作る》。19日のフジサンケイビジネスアイ紙に掲載されたコラムです http://www.sankeibiz.jp/business/news/100119/bsg1001190501000-n1.htm 
 
2010.1.12  第23回日本エイズ学会学術集会・総会のラウンジセッション「エイズ予防財団はどう変わるのか」の報告書がエイズ予防財団のウエブサイトにアップされました。 http://www.jfap.or.jp/index.htm
  
2010.1.11  「HIV陽性者による第23回日本エイズ学会参加報告会」が1月31日(日)午後、東京・新宿文化センターで開かれます。詳細は http://www.janpplus.jp/others/
 
2010.1.7  年が明け、韓国、米国が相次いでHIV陽性者の入国規制を撤廃しました。国連は、差別的で公衆衛生上もまったく意味のない規制が撤廃されたことを歓迎する声明を発表しています。HATプロジェクトに日本語訳を掲載しました。 http://asajp.at.webry.info/201001/article_3.html
 
2010.1.4  「PEPFARはなぜ必要か HIV/エイズ対策への資金拠出のインパクト」 をHATプロジェクトのブログにアップしました。 途上国支援としてのHIV/エイズ対策への資金拠出の重要性を強調した論文の紹介です。 http://asajp.at.webry.info/201001/article_1.html
 

 

  What's New のバックナンバー What's New Old はHAINプロジェクトのページでご覧下さい。  http://www.asajp.jp/index.php?option=com_content&view=section&layout=blog&id=16&Itemid=60

 

AIDS&Society研究会議は、深刻化する世界のHIV(ヒト免疫不全ウィルス)感染の拡大と偏見の防止のために、感染者、研究者、教育者、保健・医療・福祉従事者、ジャーナリスト、法律家、行政実務者、民間企業、ボランティア団体及び活動者などが、共通の目的をもつ者として協力し、日本社会及び世界の各層の人々に対して、エイズに関する広範かつ多様なテーマの研究、調査、教育、情報交換、人的交流の各事業の他、関連事業及び支援事業を行い、社会全体の利益の増進を図ることを目的として活動しています。

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